10月12日発売の「女性セブン」（小学館）が、一部週刊誌で報じられていた木村拓哉のジャニーズ事務所（同17日付で社名をSMILE-UP.に変更）退所説を一蹴。彼の性格からして、家族同然のつきあいだった事務所を裏切ることはないと伝えている。一方、同記事についてマスコミ関係者からは「最近ジャニーズ側がマスコミの報道に対し、反論を連発している“理由”に当たると思われる箇所がある」（スポーツ紙記者）という声が聞こえてくる。
創業者・ジャニー喜多川氏（2019年に死去）の性加害問題を正式に認め、謝罪したジャニーズ事務所は、今月2日の会見で、同氏の名を冠した社名を変更し、被害者への補償終了後に廃業することなどを発表。一方、同会見では“指名NG記者リスト”なるものが用意されていたことが発覚し、新たな批判を招いている。
これに関して事務所側は、10月10日付で公式サイト上に「NGリストの外部流出事案に関する事実調査について」という文書を公開。
「打ち合わせの段階で、会見運営を委託したコンサルティング会社が『指名候補記者リスト』や『指名NG記者リスト』を追加資料として配布し、井ノ原快彦副社長が『NGって何ですか、当てないとだめですよ』と指摘していたこと、またコンサル側から『「NG」というのは、あくまで「要注意」』と言われたものの、当該記者も指名するよう指示をしていたことなどが報告されました。つまり、NGリスト自体は存在したものの、会見で実際に使われることは“なかった”と説明する内容だったんです」（同）
「事実無根」ジャニーズ事務所が木村拓哉の「文春」報道に反論
これ以外にも、事務所はこのところさまざまな文書をサイト上で公開している。
NGリストの存在が騒がれだした10月5日時点で、「弊社の関係者は誰も作成に関与しておりません」と主張した声明文を発表。また同日には、「弊社所属タレントに関する一部週刊誌記事について」というタイトルの文書をアップし、木村が“社名変更に反対している”との報道が「事実無根」であると断言。これは同日発売の「週刊文春」（文藝春秋）に、木村が社名変更に納得しておらず、独立も考えていると伝えられた件に反論したものとみられる。
「さらに、ニュースサイト『FRIDAYデジタル』が、会見を欠席した藤島ジュリー景子前社長について、“実は会場にいた”と伝えたことにも、ジャニーズは7日、『全くの事実無根』と表明。また、NHKをはじめとする複数の報道機関が“ジャニー氏からの性被害の証言”を報じていることに関しても、9日に『告発される方々のご主張内容についても十分な検証をして報道を』と警告しました。このようにジャニーズは現在、連日マスコミに対して反論を繰り広げているんです」（同）
ジャニーズ事務所、「被害者でない可能性が高い方々」という文書が大炎上
そんな中、12日発売の「女性セブン」に気になるくだりが……。
「木村が、“批判は受け止めるが、事実と異なる報道には反論すべきだと強く主張している”と伝えているんです。これが事実なら、ここ最近、ジャニーズが突然マスコミに対し、主張を表明するようになったは、木村の意向が関係していると考えられるのでは」（同）
ただ、事務所が公式サイトに文書を公開すると、その都度、“炎上”が巻き起こっている状況でもある。特に、性被害告発に関し、「十分な検証を」と呼びかけた文書は大きな批判を呼んだ。
「というのも、その中には『弊社は現在、被害者でない可能性が高い方々が、本当の被害者の方々の証言を使って虚偽の話をされているケースが複数あるという情報にも接しており、これから被害者救済のために使用しようと考えている資金が、そうでない人たちに渡りかねないと非常に苦慮しております』という一文があったから。『ジャニーズは被害認定に携わっていないはずなのに、なぜこのような発言をするのか』『被害者への二次加害を煽るようなことを言うな』と大炎上したんです」（同）
「空気読めない」「他人事」インスタ投稿が猛バッシングされた木村拓哉
現在ネット上では、こうした事務所の対応すべてが、「悪手」という指摘が飛び交っている。
「そもそも木村は、自身のインスタグラム投稿が物議を醸しがち。ジャニーズが1度目の会見を開いた9月7日、ジャニー氏のモットーであった『show must go on！』という言葉をアップし、『空気が読めない』と猛バッシングされました。また、10月2日の会見後も『一歩ずつ、前に！』というメッセージを発信したのですが、これもまた『まるで他人事のような投稿』と苦言が寄せられたんです。ジャニーズが、そんな彼の意見を取り入れ、マスコミへの反論や警告を展開しているのであれば、正直、見直したほうがいいのではと思ってしまいます」（同）
公式サイトに文書をアップし、報道に苦言を呈するたびに加害者意識の欠如が指摘され、印象が悪化しているジャニーズ事務所。いつまでこのスタンスを保ち続けるのだろうか――。